トランプ大統領再選で脱炭素にNO、世界の潮流が変わる

トランプ再選で脱炭素にNO、世界の潮流が変わる

トランプ大統領が再選され、「ドリルベイビードリル」を合言葉に石油掘削を推進し、脱炭素政策に明確な「NO」を突きつけたことで、世界の潮流が一気に変わりました。この動きにより、エネルギー政策の見直しが進み、これまで自民党を中心に再エネ利権を享受してきた日本も「再生可能エネルギー一辺倒」では、この変化に乗り遅れる可能性が指摘されています。脱炭素政策の盲信が及ぼす影響について、今一度冷静に考えるべき時が来ています。

アゼルバイジャンで開かれていた国連の気候変動会議「COP29」も、これを象徴するかのような混乱を見せました。会議では、途上国への気候変動対策の資金支援が焦点となり、議論が紛糾しました。

最終的に会期を延長した末、「2035年までに少なくとも46兆円相当の支援を行う」という成果文書が採択されました。しかし、途上国からは「この採択には反対だ」といった非難の声が相次ぎ、会議は異例の結末を迎えました。これにより、COPは途上国が資金援助を要求する「クレクレ会議」と化し、先進国側は対応に疲弊し、逃げ腰の状況になっています。

気候変動の問題は、熱帯地域を中心とした防災対策が重要であり、先進国が脱炭素化を進める必要性には疑問の声が多く挙がっています。もはやCOPもその役割を終えたのではないか、解散してはどうかという意見さえ聞かれます。

はっきり言って、先進国のどこが「いち抜けた！宣言をするか」状態になっています。

さらに、脱炭素政策の本質的な問題点も再び注目されています。二酸化炭素（CO2）は悪者扱いされていますが、実際には地球の生命を支える重要な要素です。CO2は植物の成長を助け、酸素を供給する役割を果たしています。また、CO2濃度の上昇が地球の緑化を進めているというデータもあります。それにもかかわらず、CO2をゼロにすることが唯一の正解とされる現状は、科学的にも現実的にも問題があると言わざるを得ません。

再生可能エネルギーや電気自動車（EV）の普及も、そのメリットばかりが強調されていますが、実際にはエネルギー供給の不安定化やリソースの環境負荷が深刻化しています。風力や太陽光エネルギーは、天候や時間帯に大きく左右されるため、電力不足のリスクが高まっています。

これらの現実を考えると、CO2を悪とする短絡的な思考から抜け出し、現実的なエネルギー政策や気候変動への対応策を検討する必要があります。

トランプ大統領の再選をきっかけに、世界のエネルギー政策が見直され始めている今、日本もその変化を冷静に受け止め、持続可能な未来のために正しい選択をするべきです。COP29の混乱は、その方向性を示唆しているのかもしれません。

トランプ大統領が言っているように「インフレ抑制は単純。石油を自前で掘ればいい」との理論に日本も合わせて、動いていない原発を動かせばいいだけの話です。何の役にも立たない再エネにおさらばして、悪名高い賦課金をやめるだけでも実質所得は上がり、消費に寄与します。

先に述べたように、問題はこれを妨害する利権屋の集団です。この連中をクビにして再エネから脱しないと、日本だけが遅れをとることになります。