世論調査で「最大20ポイント」の怪奇現象

ジャーナリストの門田隆将氏が自身のYouTube番組を更新。2026年10月半ばに各報道機関が発表した高市内閣の支持率調査において、FNN（産経）の62.6%から時事通信の42.4%まで「20.2ポイント」もの異常な開きが生じた現象を取り上げ、数値工作や誘導手口によって自ら信用を失墜させているオールドメディアの歪んだ構造を徹底糾弾した。

門田氏は、同時期に実施された調査でこれほどの差が出る背景には「質問順序効果」や「追い聞き（サラトイ）効果」「選択肢の段階評価によるカウント操作」などの恣意的な誘導テクニックがあると解説。「物価高への不満」や「政治資金問題」をあえて事前に質問してネガティブな印象を植え付けた直後に内閣支持の可否を問うことで、意図的に支持率を低く誘導できるカラクリを暴露した。

門田氏は、高市政権が派閥の後押しではなく「世論の強い支持」を基盤に成り立っている政権であるため、親中派・反高市傾向を深めるメディア（時事・共同・テレ朝等）が意図的に数字を削り落とそうと画策していると指摘。本来は客観的な事実のみを届けるべき「報道面」に自社の主張・主観（論評面）を混入・ねじ曲げて報じ続けた結果、SNS時代において有権者に嘘や印象操作が瞬時に見破られ、世論調査の数値そのものが国民から全く信用されなくなったと断じた。