【New Year 2026】「令和8年は日本民族存続の正念場」
高市政権(Takaichi)への期待と台湾有事への備え
TotalNewsWorld
2026.01.01
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ジャーナリストの門田隆将氏が、2026年(令和8年)の元旦にあたり、各紙の紙面を解説しながら新年の展望を語った。高市早苗首相が年頭所感で「日本列島を強く豊かにし、必要な改革を断行する」と力強く誓ったことを高く評価し、保守現実派政権としての手腕に期待を寄せた。
一方、元旦の読売新聞が「中国による台湾上陸訓練の衛星画像」を一面トップで報じたことに触れ、中国が武力による現状変更を隠さなくなった現状に強い警鐘を鳴らした。門田氏は「台湾有事は第三次世界大戦の勃発を意味する」と述べ、平和ボケから脱却し、核抑止力の検討や憲法改正を含めた具体的な抑止力を備える必要性を訴えた。
また、産経新聞が実施した自治体アンケートで「外国人急増による地域への影響」が浮き彫りになったことや、左翼リベラル勢力による高市政権への激しい攻撃が今年も続くと予想。門田氏は、空想的平和主義に毒された既存メディアや左翼勢力の情報操作に対し、SNSなどを通じて国民が真実を見極め、反撃していくことの重要性を説いた。