創価学会が「重点108選挙区」に中革連支持の司令　

2026年2月1日、ジャーナリストの門田隆将氏は第110回目の配信にて、衆院選の帰趨を決定づける極秘情報を明らかにした。門田氏が入手した資料によれば、創価学会は1月31日、全国289選挙区のうち、当落が拮抗している「108の重点選挙区」を指定し、会員に対して中道改革連合の候補に票を投じるよう明確な司令を出したという。門田氏は「108という数字はまさに煩悩の数

。執念を感じる戦略的な狙い撃ちだ」と分析。このリストには、安倍元首相の側近であった西村明宏氏（宮城）や、LGBT法案に反対を貫いた高鳥修一（新潟）など、高市首相を支える保守派の重要議員が数多く含まれている実態を報告した。

門田氏は、現在マスコミが報じている「自民単独過半数」という予測も、この強固な組織票が動くことで「容易にひっくり返る」と指摘。リストに挙げられた108選挙区のうち、半分（54議席）あるいは3分の1（36議席）が逆転すれば、自民党は過半数を割り込み、高市政権は崩壊に追い込まれるという。