朝日世論調査で自民300議席超の勢いも、創価学会の「108指令」が接戦区を揺るがす

2026年2月2日、門田隆将氏は第111回の配信にて、衆院選終盤の情勢を決定づける最新の朝日新聞世論調査について解説した。朝日の調査では自民党が中心値で292議席、上限で306議席を伺う勢いであり、対する中道改革連合（中核連）は74議席前後と大幅に議席を減らす予測が出ている。

同様にFNNの調査でも与党300議席超、自民単独での大幅過半数が報じられており、表面上の数字は自民党の圧勝を示唆している。しかし門田氏は、昨日スクープした創価学会による「108の重点選挙区」への司令こそが、この予測を覆す最大の不確定要素になると警鐘を鳴らした。

門田氏は、組織票は「石が降っても必ず行く」強固な票であり、接戦区でこの票が集中すれば、数千票差で勝敗がひっくり返る危険性を指摘。特に東京18区では、本来は敵対関係にあるはずの左翼的な松下玲子氏への支持司令が出たことで、現場の学会員の間で混乱が生じている実態を紹介した。