イランが中国製兵器に不満

米国とイスラエルが実施した大規模な空爆を受け、イランの防空体制の有効性に疑問が広がっている。攻撃は20以上の州に及び、軍事施設や重要拠点が標的となった。被害は広範囲に及び、200人以上が死亡し、首都テヘランを含む各地のインフラが損傷したと報じられている。今回の攻撃を受け、イランが導入したとされる中国製の長距離地対空ミサイル「HQ-9B」の性能に注目が集まっている。

HQ-9Bは中国航天科工集団が開発した長距離防空システムで、ロシアのS-300PMUや米国のパトリオットPAC-2の影響を受けつつ、中国が独自に発展させた装備とされる。最大射程は約260キロ、迎撃高度は最大約50キロとされ、航空機や巡航ミサイル、一定の弾道ミサイルの迎撃能力を持つとされる。レーダー誘導に加え赤外線センサーも備え、同時に約100目標を追跡し、6〜8目標を同時に迎撃できる能力があると報じられている。

イランの防空網は階層型で構成されており、HQ-9Bが長距離防空を担い、ロシア製S-300PMU-2や国産のバヴァル373がこれを補完する構造とされる。中距離にはホルダード15やラード、短距離にはTor-M2やパンツィリS1などが配置され、核施設や革命防衛隊の基地、主要空軍基地などの防護が想定されていた。